本日付毎日新聞朝刊で、ギャップイヤーが特集～ＪＧＡＰが取材協力している

　毎日新聞6月01日付東京朝刊の「くらしナビ・学ぶ＠大学」欄で、「ギャップイヤー～休学し、社会経験や旅」のタイトルで、日本の大学でのギャップイヤーの導入と進展・加速化する環境が取材されている。

　まず、東京大学の「ギャップイヤー制度（FＬＹ　ＰＲＯＧＲＡＭ）」で、入学したてで１年間の特別休学をして海外でボランティア活動などに取り組んだ日比野遼一（１９歳、理科１類）さんの東大・駒場での活動報告の様子が紹介されている。そのタイトルは「人生を変える休学プログラム！」。昨年春から夏にかけて英語の勉強をしながら、食堂やカラオケ店、警備員などのアルバイトで、資金集めをし、同年９月からエストニア、トルコ、インドを訪れ、現地の語学学校で日本文化の授業を担当し、スラム街に出て、子どもらと交流を重ねた。「旅自体は半年間だったが、大学に戻り、何をするべきかが見えてきた」と振り返る。

　1960年代に始まった英国では文化として既に浸透し、豪州など英国圏に飛び火し、現在では"効率第一の"米国でも、導入・推進する大学が増加しているのは、ＪＧＡＰのこれまでの報告通り。（下の「ＪＧＡＰ海外ギャップイヤー事情」参照）

　記事をまとめるにあたって、ＪＧＡＰの砂田 薫代表が、「本業の高等教育を離れ、本学的な社会体験や就業体験を意味する"ギャップイヤー制度"は１年と限らず、おおよそ３ヵ月から２年。mini gapと言って、夏休みを利用しての取り組みもある。国によっては入学前後だけでなく、大学卒業のタイミングなど多様な時期に行われ、休学しなくても取得することができる。大事なことは、comfort zone（日常性）から抜け出して、自分を見つめる時間を確保すること。大学が学生の自主性を尊重しつつ留学や就業体験などのプログラムを提供しているケースと、大学は関与せず学生が主体的に企画するケースとがある」ことを解説し、「ギャップイヤーを経験した学生は、未経験の学生に比べて勉強中のモチベーションが高く、企業の人事担当者からも評価される傾向にある」とコメントしている。

　文部科学省は今年度、ギャップイヤー制度をスタートさせる大学への補助金制度を始める。学生に数カ月間から１年間かけて「なぜ学ぶのか」を主体的に考えてもらう趣旨だ。ギャップイヤー制度を始める大学への補助金２億４０００万円を予算化し、年間２０００万円までを最大５年間補助する。補助の条件は、「より多くの学生に機会を提供する」「教育課程上の位置付けが明確」「効果的な事前・事後指導」などで、１２件採択予定で、国公私立大・短大・高等専門学校から３８件の応募があり、現在選考している。

毎日新聞の記事：
http://mainichi.jp/shimen/news/20150601ddm013100046000c.html?ck=1

2015年1月29日付
「ついに大学に、文科省の"ギャップイヤー予算"が付く！」-JGAP代表ブログ
http://japangap.jp/blog/2015/01/-27-httpwwwkanteigojpjpsingisouseikihonseisakudai2s6pdf.html

「ＪＧＡＰ海外ギャップイヤー事情」（130記事以上）：http://japangap.jp/info/cat44/